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Terms of Use

利用規約

この利用規約（以下「本規約」といいます）は、株式会社スタイルクルーズ（以下「当社」といいます）が運営するコーチ養成プログラム「Style Coaching Academy」を受講いただく際の利用条件を定めるものです。受講者が本プログラム（第1条第1号で定義します）を受講するにあたっては、本規約の全文をお読みいただいた上で、その内容に同意いただく必要があり、本規約に同意いただけない場合、本プログラムは受講いただけません。
なお、本サイト（第1条第2号で定義します）からリンクする当社の運営するサイトをご利用の際には、各サイトに掲げられているご利用条件にも同意いただく必要があります。

第1条 （用語の定義）

本規約で使用する用語の定義は以下のとおりです。

  1. 「本プログラム」とは、当社が運営するコーチ養成プログラム「Style Coaching Academy」及びこれを構成するものとして当社が別途定める個々のプログラムを、個別に又は総称します。
  2. 「本サイト」とは、当社が本プログラムのために運営するウェブサイトをいいます。
  3. 「受講者」とは、当社所定の本プログラムの受講申込手続を行った上で本プログラムを受講する自然人をいいます。
  4. 「受講料」とは、受講者が本プログラムを受講するために支払う料金をいいます。
第2条 （本プログラムについて）
  1. 本プログラムは、当社が定める一連のプログラムによって構成されており、全ての受講者には、まず基礎的なプログラムを受講していただく必要があります。
  2. 受講者は、当社が定める一連のプログラムを全て修了するとともに、当社所定の要件を全て満たした場合には、当社認定のコーチ資格「My Style Coaching」（以下「本資格」といいます）を取得することができます。
  3. 当社は、本プログラムに関し、本規約のほか、個別のプログラムに関する規約、ポリシー、ガイドライン等（以下「個別利用規約等」といいます）を定めることがあります。個別利用規約等は本規約の一部を構成するものであり、個別利用規約等が適用されるプログラムを受講者が受講する際の契約内容となります
  4. 本規約と個別利用規約等との間に矛盾又は抵触が生じた場合は、個別利用規約等に別段の定めがない限り、個別利用規約等の規定が本規約に優先して適用されます。
第3条 （本資格について）
  1. 本資格を取得した受講者は、当該受講者が主催する研修プログラムにおいて、当該受講者が講師となって、本プログラム習得した本プログラムの内容、考え方、理論等を用いて、人材育成、組織開発その他の目的（第三者をコーチとして養成する目的を除く。）でトレーニングやコーチング等を提供することができます。
  2. 当社は、本資格を取得した受講者に対し、前項に定める範囲内においてトレーニングやコーチング等を提供するためのライセンスを付与するものとします。
  3. 本資格を取得した受講者は、第1項に定める範囲内においてトレーニングやコーチング等を提供するに際し、自ら以下の各号のいずれの行為も行ってはならず、また、第三者をして以下の各号のいずれの行為も行わせてはなりません。
    1. 本プログラム内で使用されたテキスト等の二次利用。
    2. 本プログラムの録画又は録音の二次利用（なお、当社が受講者の復習用に提供した本プログラムの録画又は録音は、当該受講者自身の復習のためにのみ使用することができます）。
    3. 本プログラムの全部又は一部を用いて、第三者に対し、トレーニングやコーチング等を提供すること。但し、第1項に定める場合は除く。
    4. 本プログラム内で使用されたテキスト等の改ざん、不正利用。
    5. 本プログラムの受講中及び受講後に、当社の書面による承諾なく、他の受講者との間でトレーニングやコーチングに係る業務委託その他の取引関係を結ぶこと。
第4条 （受講の申込み）
  1. 本プログラムの受講を希望する者は、本規約に同意の上、当社所定の方法により、本プログラムの受講申込みを行うものとします。
  2. 前項の受講申込みは、原則として、自然人のみができるものとします。日本国内外を問わず、法人、社団その他の団体、組合等の組織からの申込みについては別途協議するものとします。
  3. 第1項の受講申込みは、本プログラムを利用する本人が行わなければなりません。
  4. 第1項に基づき受講申込みをした者（以下「申込者」といいます）は、受講の申込みを行った時点で、本規約の内容に同意したものとみなします。また、受講者が未成年者、成年被後見人、被保佐人、被補助人の場合、本プログラムの受講申込みにつき、親権者、成年後見人、保佐人、補助人の同意等が必要となります。
第5条 （本プログラムの受講に係る契約の成立）
  1. 申込者が当社所定の受講申込手続を完了したことを当社が認め、前条第1項の受講申込みを承諾する旨を当社が申込者に通知した時点で、本規約に基づく当社と受講者との間の受講に係る契約が成立するものとします。
  2. 当社は次の各号の一に該当する場合は、申込者の受講申込みを拒否する場合があります。
    1. 当社所定の手続において、申込者が虚偽の事実を通知したと当社が判断したとき。
    2. 申込者が未成年者、成年被後見人、被保佐人、被補助人である場合において、親権者、成年後見人、保佐人、補助人の同意等が得られていないおそれがあると当社が判断したとき。
    3. 申込者が、本規約又は個別利用規約等で定められた受講料その他債務の支払いを怠るおそれがあると当社が判断したとき。
    4. 申込者が、本規約又は個別利用規約等の規定を遵守することが困難であると当社が判断したとき。
    5. 申込者が、受講者として既に登録済みの者と同一人物であると当社が判断したとき。
    6. 申込者が、過去に受講者その他当社が提供する一切のプログラム・サービスに係る利用者として登録したことがあり、かつ、当該プログラム・サービスに関連して当社に対して負った債務の全部又は一部が未払いであると当社が判断したとき。
    7. 過去に本プログラムを含む当社が運営するプログラム・サービスの利用資格を停止、又は退会させられた者であったとき。
    8. その他、申込者による受講申込みを承諾することが、本プログラムの運営上又は当社の業務遂行上支障があると当社が判断したとき。
  3. 申込者からの当社に対する、受講申込手続の進捗状況、又は受講申込みを拒否した事由に関するお問い合わせには一切対応いたしかねます。
  4. 本プログラムを受講する権利は、一身専属性のものとします。
第6条 （受講者情報・連絡先）
  1. 受講者は、受講申込みの際に当社に提出した自己の情報（以下「受講者情報」といいます）の全部又は一部に変更があるときは、当社所定の方法により、速やかに当社に届け出なければなりません。ただし、当社が別途指定した受講者情報については変更することができないものとします。
  2. 前項に基づく受講者情報の変更申出があった場合、当社は、変更を申し出た受講者に対し、変更の事実を証する資料の提出を請求する場合があります。
  3. 当社の受講者に対する個別の連絡、通知その他の情報提供は、受講者が登録した連絡先のいずれかに宛てて行います。受講者が連絡先の変更申出を怠ったことにより当社からの連絡、通知その他の情報提供を受領又は了知することができなかった場合でも、当社は責任を負いません。
  4. 前項のほか、受講者が変更申出を怠ったことにより、強制退会その他の不利益を被った場合であっても、当社は責任を負いません。
第7条 （休会・退会）
  1. 受講者は、当社が別途定める場合を除き、当社所定の方法（書面の提出、オンライン上の送信等）により、当社にその旨を届け出ることで、本プログラムの受講を一時的に休会することができます。休会の取り扱いその他具体的な内容は当社が別途定めるものとします。
  2. 会員は、退会を希望する場合は、所定の方法（書面の提出、オンライン上の送信等）により、当社にその旨を届け出るものとします。
  3. 当社の責めに帰すべき事由がない限り、当社は、既に受領した受講料その他の債務の払い戻し等は一切行いません。
  4. 本条による退会の場合、当該時点において発生している受講料その他の債務の弁済は、当社所定の期日までに、当社所定の方法によりなされるものとします。
第8条 （本プログラムの中止）
  1. 当社は、以下の各号のいずれかに該当する場合、受講者による本プログラムの全部又は一部の提供を中止できます。この場合、当社は、受講者に対し、受講者から受領した受講料その他の金員を返還する義務を負わないものとします。
    1. 本プログラムの提供に必要な設備等に故障、不具合等が生じたとき。
    2. 天災地変、戦争（宣戦布告の有無を問いません）、内戦、労働争議、感染症の流行その他の不可抗力により本プログラムの提供が不可能又は困難なとき。
    3. その他本プログラムを提供できない合理的な理由があるとき。
  2. 当社は、前項の規定により本プログラムの提供を中止するときは、原則として、事前に本サイトにて公表します。ただし、緊急を要すると当社が判断した場合は、公表することなく本プログラムの提供を中止する場合があります。
第9条 （受講制限・強制退会等）
  1. 受講者が本規約又は個別利用規約等の規定に違反した場合、又は以下の各号のいずれかに該当する場合（以下「規約違反等」といいます）、当該受講者の承諾を得ることなく、本プログラムの全部又は一部の受講を制限し、また、当社の責めに帰すべき事由がない限り、規約違反等を理由として退会させることができるものとします。
    1. 受講者が成年被後見人、被保佐人又は被補助人のいずれかであるにもかかわらず、成年後見人、保佐人又は補助人の同意等を得ずに受講者となった場合。
    2. その他受講制限措置又は退会措置が必要であると認められる場合
  2. 当社の責めに帰すべき事由がない限り、消費者契約法その他強行法規として適用される法令の各規定が許容する限度で、前項に基づく受講制限又は退会に伴って受講者が損害を被った場合であっても、当社の賠償責任は免責されます。
  3. 本条第1項に基づく退会の場合、退会日は、当社が受講者を退会させることを決定した日とします。
第10条 （本プログラムの変更・終了）

当社は、本プログラムの全部又は一部を変更又は終了する場合があり、この場合、当社は受講者に対して一切の責任を負いません。

第11条 （本規約及び個別利用規約等の変更）
  1. 当社は、以下の各号のいずれかに該当する場合、本規約又は個別利用規約等を変更することができます。
    1. 本規約又は個別利用規約等の変更が受講者の一般の利益に適合するとき。
    2. 本規約又は個別利用規約等の変更が、当社と受講者の間の本プログラム受講に関する契約を締結した目的に反せず、かつ、変更の必要性、変更後の内容の相当性、その他変更に係る事情に照らして合理的なものであるとき。
  2. 前項に基づき本規約又は個別利用規約等を変更する場合、当社は、予めその効力発生時期を定め、また、変更の事実、変更内容、効力発生時期、その他当社が必要と考える事項を、本サイトでの公表、インターネットその他当社所定の適切な方法により周知します。
第12条 （本プログラムの受講料）
  1. 本プログラムの受講料は、本サイト上で別途規定します。
  2. 受講者は、当社に対し、本プログラムの対価として、当社所定の期日までに、当社所定の方法により受講料を支払うものとします。なお、支払手数料は受講者の負担とします。
第13条 （免責）
  1. 当社は、信頼できる情報を受講者の皆様へお届けすべく努力をしていますが、本プログラムについて、その完全性、正確性、有用性、利用可能性、安全性、確実性、適法性等に関し、いかなる保証もしません。また、当社が提供する本プログラムは、当社が本プログラム提供時点で提供可能なものに限ります。
  2. 受講者が本プログラムに関連して第三者に対して損害を与えた場合、受講者は自己の責任と費用で賠償しなければなりません。
  3. 当社は、本プログラムに関連して生じた受講者の損害につき、当社の故意又は重大な過失がない限り、一切の責任を負いません。
  4. 当社は、受講者が被った損害又は損失の種類及び原因にかかわらず、また、債務不履行責任又は不法行為責任であるかにかかわらず、本プログラムに関連して受講者が被った間接損害、特別損害及び逸失利益を賠償する責任を負わないものとします。
  5. 当社が受講者に対して負う責任の総額は、受講者が被った損害又は損失の種類及び原因にかかわらず、また、債務不履行責任又は不法行為責任であるかにかかわらず、当該受講者から受領した受講料を上限とします。
第14条 （禁止行為）
  1. 本プログラムの利用に際し、受講者は、自ら以下の各号のいずれの行為も行ってはならず、また、第三者をして以下の各号のいずれの行為も行わせてはなりません。
    1. 当社又は第三者の著作権、特許権、商標権、意匠権、実用新案権その他の知的財産権、その他当社又は第三者の権利を侵害する行為
    2. 本規約又は個別利用規約等に違反する行為
    3. 法令又は公序良俗に違反する行為
    4. 法的拘束力がある行政措置に違反する行為
    5. 本プログラムの運営、提供を妨げる行為
    6. 方法の如何を問わず、本プログラムの全部又は一部を複製、保存、保管、配信、アップロード、当社が定めた方法以外で利用する行為
    7. 当社に対し、虚偽の情報を通知、又は登録する行為
    8. 本規約又は個別利用規約等に基づく受講者の権利又は義務を第三者へ譲渡し、使用許諾し、承継し、又は担保に供する行為
    9. 当社の業務に支障をきたし、又はそのおそれがある行為
    10. その他不適切と認められる行為
  2. 受講者が本条に定める禁止行為を行ったことにより損害を被った場合、当社は、当社の責めに帰すべき事由がない限り、受講者に対し責任を負いません。
第15条 （個人情報の取扱い）
  1. 当社は、本プログラムに関して取得する受講者の個人情報を、当社が別途定めるプライバシーポリシーに従って、適切に取り扱います。
  2. 受講者は、当社が前項の定めに従って受講者の個人情報を取り扱うことについて、予め同意します。
  3. 当社は、受講者から当社へいただいたご意見やお問い合わせ内容をもとに、個人を特定できない形式による統計データを作成し、当該データを利用させていただくことがあります。
第16条 （著作権等）
  1. 本プログラム及び本プログラムにおいて提供するあらゆるコンテンツ（データ、情報、文章、発言、ソフトウェア、画像、音声を含みますが、これらに限りません）に関する著作権（著作権法第21条から28条に定める権利を含む）等の知的財産権（これらを受ける権利を含む）その他の権利及びアイディア、コンセプト、ノウハウ等に関する権利は、当社又は当社の指定する第三者に帰属します。
  2. 本資格を取得した受講者は、第3条の定めを遵守する限りにおいて、前項の権利に係るライセンスを取得するものとします。
  3. 本プログラム及び本資格の名称等を、当社の事前の書面による承諾なく使用することを禁止します。
第17条 （補償）

受講者は、本プログラムの受講、受講者による本規約、個別利用規約等の違反を理由とする知的財産権その他の権利の侵害に関連する第三者からの請求があった場合には、受講者がその責任と費用においてこれを解決し、当社、外部提携先、本プログラムに係る権利の保有者に一切損害を発生させないものとします。

第18条 （業務委託）

受講者は、当社が第三者に対して本プログラムに関する業務の全部又は一部を委託する場合があることを認識し、了承します。

第19条 （権利譲渡）

受講者は、本プログラムに関連して取得した権利、義務、及び本プログラムの受講に関する当社との契約に基づく地位の全部又は一部を、第三者に譲渡、貸与、承継、担保権の設定、その他これらに準ずる行為をしてはなりません。

第20条 （反社会的勢力の排除）
  1. 受講者は、当社に対し、現在及び過去5年間にわたって、暴力団、暴力団員、暴力団準構成員、暴力団関係企業・団体若しくはその関係者、総会屋等、又は社会運動標榜団体・政治活動標榜団体・特殊知能暴力集団その他のこれらに準ずる者、若しくはその構成員・準構成員（以下、総称して「反社会的勢力」といいます）に該当せず、反社会的勢力と取引、資金の提供、便宜の供与、不当な利用その他の関係を有しないこと及び反社会的勢力による支配、その他の影響を受けないこと、並びに本条第3項各号記載の行為（作為・不作為を問いません。以下、総称して「反社会的行為」といいます）を行わないことをそれぞれ表明し、保証します。
  2. 受講者は、当社に対し、本プログラムを受講する期間中常に、反社会的勢力に該当せず、反社会的行為を行わないことを誓約します。
  3. 当社は、受講者が第1項の表明保証又は前項の誓約に反したとき、又は受講者が自ら若しくは第三者を利用して自己若しくはその関係者に対して以下の各号のいずれかに該当する行為（作為・不作為を問いません）をしたときは、消費者契約法その他法令上許容される限度で、受講者に対する催告等の手続を要せず、直ちに本プログラムに係る受講者の債務について期限の利益を失わせ、かつ、本プログラム受講制限、又は退会させることができます。
    1. 犯罪、不当な要求その他社会的に非難を受ける行為。
    2. 傷害、脅迫、恐喝、器物損壊等の暴力行為。
    3. 反社会的勢力の威力等を背景にした粗野な態度、言動等の行為。
    4. 当社の業務を妨害し、又はそのおそれがある行為。
    5. 当社の名誉、社会的評価、若しくは信用を毀損し、又はそのおそれがある行為。
    6. 反社会的勢力に該当しないことに関する当社の調査に協力せず、又は当該調査に関連して当社が求めた資料等を提出しない行為。
  4. 前項の場合、当社は、これにより損害（訴訟費用及び弁護士費用を含みますが、これらに限定されません）が発生した場合は、受講者に対し、賠償を請求できます。
  5. 当社は、本条に基づき本プログラムの受講制限、又は退会させることにより受講者に損害が生じた場合であっても、当社は、受講者に対し、損害賠償その他何らの責任を負いません。ただし、当社の責めに帰すべき事由がある場合はこの限りではありません。
第21条 （当社の受講者に対する損害賠償）

当社は、受講者に対し、受講者が本規約、個別利用規約等又は法令に違反したことにより当社又は第三者に生じた一切の損害（訴訟費用及び弁護士費用を含みますが、これらに限定されません）の賠償を請求できます。

第22条 （分離可能性）

本規約又は個別利用規約等のいずれかの条項若しくはその一部が、消費者契約法その他の法令等により違法、無効又は執行不能と判断された場合であっても、本規約及び個別利用規約等の残りの条項及び部分は、完全に効力を有します。

第23条 （残存条項）

本規約第7条、第9条、第13条、第15条から第17条、第19条から第24条の各規定は、当社と受講者との契約が終了した後も継続して適用されます。

第24条 （準拠法・管轄）
  1. 本規約及び個別利用規約等は日本法に準拠し、日本法に従って解釈されます。
  2. 本規約又は個別利用規約等に関連する一切の紛争は、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
第25条 （その他）
  1. 本サイトにリンクを設定する場合は、その旨を当社までご一報ください。リンク先として設定するURLは、https://stylecruise.co.jp/にお願いいたします。なお、リンク先のURLを変更し、又は本サイトの運営を中止することがありますので、予めご了承ください。なお、商業目的で、フレームなどを使用し、本サイトのコンテンツを一部抜き出して使用すること等、リンク元のサイトの内容やリンクの方法によっては、リンクをお断りすることがあります。
以上

2022年5月2日 制定